気密測定とは？必要になる費用や実施による効果も説明2024.06.27

• 家が寒く感じ断熱効果に不安がある
• 断熱効果の確認方法がわからない
• 必要になる費用がわからない

ここでは、マイホームに寒さを感じ暖かい部屋での暮らしを希望されている方に、気密測定とは何か、必要になる費用や実施による効果を説明します。

この記事でわかること

• 気密測定が必要な理由
• おすすめの気密測定会社と相談方法

気密測定とは

•  
• 気密測定にかかる費用の相場
• 気密測定をおこなったときの効果気密測定とは、専用の機械を使って住宅内にある隙間を測る調査です。

建物に空いている隙間に対してC値と呼ぶ相当な隙間面積を求め、気密性を数値化します。数値が低いほど気密性が高い結果となります。

気密性に配慮していない住宅のC値の平均は9.0㎠/㎡程度に対し、高気密住宅は1.0㎠/㎡を切っておきたいと言われています。

もし、C値が10.0（10㎠/㎡）だとすると、実質述べ床面積が100㎡をもとに計算して、1000cm2の隙間があることを意味します。

つまり、約31㎝×31cmの大きな穴が開いており、ちょっとした隙間とは言えないほどの大きさです。

それに対して、高気密住宅であるＣ値が1.0（1.0㎠/㎡）の場合は、隙間が100㎠となりますので、10㎝×10㎝という小さな面積となります。

C値に関しては法律などでの基準は定められていませんが、C値が低い状態で作られた住宅は高気密といえます。

また、建物を建設する際に測定が義務付けられているわけではなく、実施するのは個々の判断となります。

費用や手間がかかる点などから、施工者に求めないと測定されないケースがあるのが実態です。

気密測定で得られる3つの効果

住宅の気密性を高められると建物の外と室内の空気の出入りが減り、外気の影響を受けにくくなるとともに室内の熱が外部に逃げるのも抑制できます。

気密性向上による快適性の改善

気密測定値が低い住宅では隙間から空気が漏れ、外気が出入りし、快適性が損なわれてしまいます。

とはいえ、気密性を高めると室内の二酸化炭素や有害物質を排出しなければ、快適性を保持できません。

政府は、有害物質が原因のシックハウス症候群対策に、2003年の建築基準法改正で、24時間換気システムの設置をすべての建物に対し義務化しています。

換気システムを稼働したとき、気密性の高い住宅は計画的な換気が可能です。

室内の温度を一定に保ちつつ有害物質を排出すると同時に、花粉や黄砂、PM2.5などの汚染物質を含む外気の侵入を防ぎます。

快適な空間づくりは、気密性が高くなければ実現できません。

省エネ効果と冷暖房効率の向上

冷暖房の効率が上がり、光熱費を節約できるのも気密測定による効果の1つです。

気密測定が十分にされていない住宅では、隙間から空気が漏れ外気が出入りし、冷暖房が効率的に働きません。

断熱効果を発揮させるためには気密測定で十分な数値が得られているかを調べ、測定値が低い場合には、寒暖差の少ない快適な住宅へと対策をほどこします。

測定値をもとに気密性能を改善して断熱効果を高めると、冷暖房効率の向上や省エネ効果にもつながります。

室内の温度が一定に保たれれば、足元から冷えてしまったり、室内温度の変化でおこったりするヒートショックにも対応できます。

2050年のカーボンニュートラル実現も近づくなか、気密性能の向上は地球温暖化防止にもプラスの影響を与えます。

結露やカビ防止の効果

暖房による暖かい空気が冷たい外気と接している窓などに触れて冷えると水滴となります。

窓の結露はこの仕組みによるもので、暖房の効いた部屋の窓だけが水滴でべたべたするのを体験した方も多いはずです。

室内の湿気は天井裏や壁の内側で結露になるときもあり、カビの発生や建材の腐食を引き起こすケースも珍しくありません。

気密測定により気密性能を高めれば、室内の温度差が少なくなり結露を予防し、掃除の手間が減るだけではなくカビやダニの発生も抑えられます。

なお、同じ材料を使っていても、丁寧な施工をすると気密性能が上がります。

気密測定をすると決めておくと、職人の緊張感が高まり丁寧な施工が期待できます。

気密測定が必要な理由

気密測定は任意のため、やらない選択肢もありますが、快適な住環境や資産価値を保つため位は重要な作業です。

設計を建築に反映させるためにも、気密測定は重要な意味を持っています。

なぜ気密測定が必要なのか、その理由について詳しく解説します。

気密性能（C値）は永久ではないため

気密測定は新築住宅でおこないますが、リフォームなどのタイミングで受けるのも大切です。

新築住宅は、窓や玄関などの開口部もピッタリとハマっていますし、住宅自体に歪みなどもありません。

日本のような高温多湿な地域では、ほんの少しの湿度変化や乾燥で木材が収縮するため目には見えない隙間ができてしまいます。

新築時は、窓や玄関などの開口部もピッタリとハマっており、住宅自体に歪みなどもありません。

しかしながら、開け閉めが多い玄関やドア、窓などは部材の劣化により少しずつ隙間ができていくうえ、自然災害などによって家が歪んでしまえば、その隙間は大きくなります。

注意が必要なのはエアコンの取り付けで、配管周辺に隙間が開いてしまう事例が多く、断熱材や気密処理した部分に開いた穴を放置してあるケースもあります。

新築時に十分な気密性能があるかを測定しておくのはもちろんですが、設備導入のタイミングでの再測定も検討しておきましょう。

施工ミスの予防

大手ハウスメーカーも地元の工務店も、最初から手抜き工事をしようとやっているわけではありません。

とはいえ、住んでから「なにか隙間風が入る気がする」では、やり直し工事に時間がかかり、快適な暮らしが中断され不安になるでしょう。

目標値を掲げている気密性能を高める工事では、数値以下の目指す丁寧な施工が求められます。

また、想定した気密測定値が取れなかった場合に、原因を追求したうえで目標値を達成するために部分的に再施工するなど対策をおこなわなければなりません。

建築途中で気密測定をすれば、隙間がある場所を特定し、適切な施工で完成させられます。

施工品質向上のためにも、気密測定は欠かせません。

数値で住宅性能を保証する

気密の高さは気密測定によってC値で客観的に示され、理想的な数値であることは住宅

性能の高さを保証します。

たとえば、長期優良住宅やZEH水準住宅は、省エネルギー性の高さが求められるため、断熱や気密性能が高い施工が必要です。

気密測定を受け認定されると国からの補助金を利用できるだけでなく、長期優良住宅は税金の特例措置が受けられます。

このように性能が客観的に数値化できれば資産価値を高められるため、住宅を売却する際に取引価格への好影響につながるでしょう。

長期的な経済効果が得られる

気密測定によって十分な気密性能が保持された住宅は、冷暖房効率がよくなり光熱費が削減できます。

断熱・気密性能が高い家は、カビや結露・シロアリなどのリスクも低くなるため、住宅の寿命を長くできるでしょう。

初期費用はかかりますが、長期優良住宅であればメンテナンスや修繕などにかかるコストを抑えられる可能性があります。

気密測定のデメリットや注意点

気密測定は住宅性能を高め、施工ミスを予防するなどメリットがありますが、デメリットについても理解しておく必要があります。

どのようなデメリットが発生するのか、注意点と一緒に見ていきましょう。

コストが発生する

省エネ住宅の導入を促進するための補助金制度などもありますが、気密測定に関しては標準仕様ではないため、建築費用とは別にコストがかかります。

測定を実施できない建設会社もあり、自分で依頼し費用を支払うなどの手間もかかるのが現状です。

そこで、問題点を早期に発見・解決するには、断熱・気密施工を完了した段階が気密測定に適しています。

施工途中に発見すれば的確な手直しがおこなえますが、完成してからでは測定値の改善工事は難しいのが理由です。

手直しが十分にできているかを確認するために完成時に再測定をおこなう方法が定着しており、その際にもコストが発生します。

測定値はうのみにできない

気密測定は、技術者のスキルにくわえ、使用する資器材の精度によって結果にバラつきが生じます。

正確な数値を取得するには、実績が豊富な測定会社選びが重要です。

また、多くのハウスメーカーや工務店が高気密・断熱住宅を手掛けていますが、住宅性能表示の数値は設計値のため、新築時に同じ結果が得られるとは限りません。

モデルハウスの数値を提示しているケースもありますが、実際に現場で測定した結果が正しい気密測定値です。

気密性能数値が高い施工会社は、気密性能にもこだわりを持っているため、事前によく調べ判断しましょう。

気密測定費用相場

気密測定は一般化しているとはいえない状況で、費用の相場には差があります。

1回の気密測定には一般的に5〜10万円程度が相場となっており、測定箇所数と現場までの距離にともない出張費用等が追加になるケースもあります。

マイホームの建設で気密測定を標準仕様に含めている建設会社は1割程度であり、別料金を請求されるかもしれません。

測定を希望するのであれば、建設会社に相談しましょう。

また、建設会社が測定を実施できないときには、専門の測定会社に依頼できます。

依頼する際には、測定場所の住所や住宅の図面などを求められる可能性があり、あらかじめ準備をしておきましょう。

気密測定の作業内容

測定する際には、窓やドアなどの開口部を施錠します。

すべての換気口を目張りしたうえで、専用の送風機で屋内の空気を屋外に排出するのが気密値の測定方法です。

排出される風量の他、屋内と屋外との気圧差から建物が存在する隙間の合計面積を測ります。

機材のセッティングや目張りに2時間ほどがかかり、実際の測定時間は15分ほどです。

会社によっては、1回の作業で３回の測定（ＪＩＳ基準）をおこなってC値の平均値を用いるケースがあります。

C値の値が見込みよりも高いときには隙間を是正し、希望するC値に達するまで作業を続けます。

なお、施工業者ではなく気密測定の専門業者が測定するときには、建設会社に対し隙間の是正について説明してもらいましょう。

できる限り、気密測定を実施するときには施工業者や大工さんに立ち会ってもらうのがよろしいかと思います。

また、新築住宅を建設する際の気密測定は、断熱（気密）工事が終わったあとと竣工後の2回実施するのがおすすめです。

断熱（気密）が終わったあと

天井の他、壁や床の断熱工事を気密工事と呼びます。

気密工事が終わるとクロスなどの下地材である石膏ボードを貼る作業をおこなうため、1回目の気密測定はハウスメーカーによりますが石膏ボードを貼る前のタイミングで実施しましょう。

希望しているC値に達しないときに、気密処理の弱い所を特定して改善しやすいタイミングだからです。

竣工後

建設工事が完了し、引き渡しを受ける前に最終的なC値を算出します。

これは完成気密測定とも呼ばれ、気密工事後に開けた電気配線などの穴による影響を確認できます。

しかしながら、完成気密測定の結果が希望するC値に達していなくても、その場で是正できる範囲は限られるのが実状です。

施工業者によっては、是正するのに対し多大な費用を求められるかもしれません。

そのため、気密工事を終えたあとの測定が重要であり、費用の関係で測定を1回しか実施しないときには工事途中での測定がおすすめです。

DIYとの相違点

気密測定には費用がかかり、DIYを得意としている方のなかには、新築住宅を建ててから隙間が気になったときに自分で対応しようと考える方もいるかと思います。

高気密住宅の建設を多数請け負っている建設会社から測定する必要はないと説明を受けるかもしれませんが、気密測定の実施は、あくまで施主の判断です。

壁や天井の裏、床下などの隙間を改善するには大がかりな工事が必要になり、DIYで対応するのは困難でしょう。

マイホームは長く暮らす大切な財産であり、新築工事の際にプロの手で気密施工をしてもらうのが得策です。

おすすめの気密測定会社と相談

気密測定は法的に義務付けられているわけではなく、まだまだ浸透はしていません。

そのため、施工業者のなかには気密測定を実施できない会社が多いのが実態です。

施工業者が対応できないときには、IBECs（住宅・建築SDGs推進センター）や日本気密測定推進協会に登録している気密測定の専門会社を利用するとよいでしょう。

気密測定を請け負っている会社

気密測定を実施するには、測定するタイミングを調整するうえで建設工事の進捗状況を共有する他、図面上の確認などが必要です。

マイホームの建設工事を依頼している会社が実施できると、スムーズな進行管理が期待できます。

ただし、気密測定には専門的な知識や手間が必要であり、すべての施工業者が対応できるとは限りません。

IBECs（住宅・建築SDGs推進センター）とは、日本における持続可能な開発目標（SDGs）の推進を目的とする組織です。

具体的には、住宅や建築における環境負荷の低減や、地域社会への貢献を促進することを目指しています。

このセンターは、建築・不動産業界の関係者や一般市民に対して、SDGsに基づく持続可能な取り組みの普及・啓発をおこない、具体的な行動を促進する役割を果たしています。

また、住宅性能の向上を目的として2021年に設立した日本気密測定推進協会は、気密住宅と気密測定の普及を目指し、技術を習得した会員各社が活動しています。

なお、施工業者が対応できないときには、どちらかの当該協会に加盟している会社へ依頼するのが得策です。施工業者から依頼してもらうケースの他、施主が発注する方法があります。

施主が依頼するときには費用を抑えられる可能性があるとともに、希望するC値を達成するまで施工業者に対し忖度なく是正を求められます。

一方で、日程の調整や図面の受け渡しには、施主が現場監督と測定業者の間に入る必要がある点に注意してください。

気密測定の実施を相談するタイミングと相談方法

マイホームの建設に関して契約を結ぶ前に、建設会社に対して相談してみてください。

その際に、建材なども高気密住宅の仕様であり測定する必要はないと説明を受けても妥協しないのが得策です。

なお、追加費用を求められるケースや施工業者では対応できないときには、専門業者での測定実施を検討してください。

専門業者に依頼する際には自分で参考見積りを求め、実施にあたっては建築工事の契約前に確定させておきましょう。

相談する際の注意点

気密測定の実施を相談するうえで、C値の目標値を施工業者と共有するのが効果的です。

また、気密測定を標準仕様に含めていても完成気密測定だけを対象にしている会社も少なくありません。

完成気密測定になると、C値が目標値に達していないときに是正するのが困難になってしまいます。 そのため、気密工事を終えた後に測定してもらうよう交渉しましょう。

リフォームやリノベーションでの気密測定の意義と費用

気密測定は新築住宅の建設に限らず、既築住宅でも隙間がある箇所をみつけて是正につなげられます。

中古住宅は新築住宅に比べると気密性能が低い場合が多い分、測定による効果が出やすい傾向があります。

気密性リノベーションの高い効果

住宅が建てられた時代によっては気密性が重要視されていなかった可能性があり、測定値が高い値を示すケースは少なくありません。建築基準が現在とは異なり、築古の木造住宅などは気密性能を求められていなかったと考えられます。

また、経年変化により断熱材の劣化や隙間ができているのが一般的です。中古住宅を気密性リノベーションすると、快適さの違いを実感できます。

なお、リノベーション済みで新築のような中古住宅は壁や天井裏、床下などの隙間や、断熱材の劣化によって気密性に不安があります。 住んでから隙間風や冷暖房の効きの悪さに悩まされるケースがある点に注意してください。

気密リノベーションの費用節約のコツ

リノベーションをおこなう際に予算に限りがあるときには、気密性を高めるうえで優先順位を付け、効果の出やすい箇所に取り組むとよいでしょう。

たとえば、壁の裏側を上下に流れる空気の動きを抑える気流止めや、窓ガラスやサッシの交換、内窓の設置、劣化したパッキンの交換、シーリング材の打ち直しが挙げられます。

また、住宅の全体を取り組まずに、滞在時間の長い部屋に絞る方法もあります。 気密測定に詳しい専門家に相談するのがおすすめです。

まとめ

快適な暮らしを送るうえでマイホームの気密性を高めるのは重要になりますが、気密測定は義務付けられているわけではなく、実施は施主の判断に委ねられている状況です。

気密測定を実施するときには、施工業者とC値の目標値を共有するのが重要なポイントです。

気密測定には費用がかかりますが、住宅の気密性を高め、快適な暮らしをお過ごしください。