気密測定とは？住宅の「すき間」を数値化して快適さを守る仕組みを解説2025.12.08

気密測定とは？──家の“すき間”を調べる検査

要点の短いまとめ

気密測定とは、住宅の外皮（壁・床・天井・窓やドアまわりなど）に存在する「すき間（隙間）」がどの程度あるかを専用の機器で測り、数値化する検査です。測定の結果は「C値（相当隙間面積）」として表され、数値が小さいほど建物の気密性が高いことを示します。

気密測定でわかること

・建物全体の隙間の大きさ（どのくらい空気が漏れるか）

・どの程度の気密処理が必要か（補修の要否）

・換気設計や断熱設計と合わせた性能評価の指標

測定が住宅づくりで重要な理由（概観）

気密性は断熱性能や換気の効率、結露リスクや冷暖房費に直結します。つまり「隙間が多い家＝暖冷房が非効率で結露・カビが発生しやすい家」という状態を避けるために、気密測定が使われます。

なぜ気密性が大切なのか（断熱・換気・光熱費への影響）

断熱との相互作用：気密がなければ断熱の効果は半減する

高断熱材や高性能サッシを入れても、建物に大きな隙間があると、外気がその隙間から流入・流出します。結果として暖房で温めた空気、冷房で冷やした空気が無駄に逃げ、断熱材の効果が活かされません。よって断熱性能を最大限生かすには、気密性能を高めることが不可欠です。

換気との関係：計画換気が機能するための前提

最近の住宅は計画換気（機械換気）で外気の取り入れ／排気をコントロールしますが、気密が悪いと換気経路が乱れ、意図しないところから空気が出入りしてしまいます。これにより換気効率が落ちるだけでなく、暖房負荷が増えたり、局所的に結露しやすくなるなどの問題が生じます。

光熱費の影響：長期的なランニングコストに直結

気密性能が低い住宅は冷暖房効率が落ちるため、同じ快適さを得るのに余分なエネルギーが必要になります。初期投資で気密施工に手間をかけておくと、長期的には光熱費の節約につながります。

健康・快適性の影響：結露・湿気・温度ムラの抑制

適切な気密性は室内の温度ムラを減らし、壁内結露やカビ発生のリスクを下げます。特に寒冷地や高湿地域では、気密と断熱の両輪で住宅の長寿命化と居住者の健康維持が図られます。

測定方法と「C値（隙間相当面積）」の意味

測定の基本的な流れ（概略）

1）窓やドアを閉め、給気口や換気ダクトなど測定に影響する開口部を制御した状態にする。

2）家の主たる出入口に専用のファン（ブロワー）を取り付け、室内の空気を一定の速度で外へ排出（または吹き込む）して室内外の気圧差を作る。

3）作られた気圧差とファンの風量を計測し、どれだけの空気が隙間から出入りしているかを算出する。

4）計測データをもとに隙間面積を算出し、延べ床面積で割ってC値を算出する。

C値とは何か（定義と単位）

C値は「相当隙間面積」と呼ばれ、住宅全体の隙間面積を延べ床面積で割った値です。一般に単位は「cm²/m²」と表記され、延べ床面積1平方メートルあたりの隙間面積を意味します。数値が小さいほど気密性が高い住宅です。

C値の読み方・おおよその目安（業界でよく使われる目安）

・C値が1.0以下：高気密とされる範囲に入ることが多い。

・C値が2〜5程度：一般的な施工品質の幅に該当することが多い。

※厳密な「合格ライン」は設計方針や地域、求める性能によって異なります。C値は地域や用途で一律の法的基準があるわけではないため、「どの数値を目標にするか」は設計者や施主の判断になります。

ブロワードア（専用装置）以外の測り方は？

基本的にはブロワードアを用いた方法が標準です。換気条件や建物規模によっては補助的な測定や診断を行うこともありますが、C値を正確に出すには標準化されたブロワードア法が推奨されます。

気密測定の実施タイミングと流れ

中間測定と完成測定──両方のメリット・デメリット

・中間測定（断熱・気密層が仕上がった段階、内装の下地貼り前）

　メリット：隙間の場所が特定しやすく、補修が容易。施工段階で不具合を直せるため完成時に良好なC値が出やすい。

　デメリット：最終的な養生や仕上げの影響を受けないため、完成時の数値とは差が出る可能性がある。

・完成測定（竣工・引き渡し前）

　メリット：実際に住む状態に近い条件での最終的なC値が確認できる。

　デメリット：内装仕上げ後は隙間の特定・補修が難しく、悪い数値が出た場合の手戻りコストが大きい。

推奨される実施パターン

多くの専門家は「中間測定で問題を早期発見 → 必要に応じて補修 → 完成測定で最終確認」という2回測定を推奨します。予算やスケジュールの都合で1回に留める場合は、中間測定を実施しておくとリスクを下げられます。

測定前の準備と現場での注意点

・全ての窓・ドアは閉める（通風口等は指示に従う）。

・給排気ダクト、配管スリーブ、エアコン配管孔など、開口部の仮塞や確認を行う。

・内部に大きな開口（外部と直結するガレージ等）がある場合はその封鎖が必要。

・測定当日の気象条件（強風など）は数値に影響しうるため、測定業者と相談して実施する。

測定結果をどう活かす？高気密住宅づくりのポイント

測定結果を設計・施工へフィードバックする流れ

測定で得た隙間の量と位置情報をもとに、気密テープ・コーキング・気密パッキン等で補修を行い、再測定で改善が確認できれば施工品質が担保されます。単にC値が良ければよし、ではなく、どの箇所で空気が逃げているかを特定し、原因を潰すことが重要です。

高気密住宅で押さえておくべき施工上のポイント

・気密層（気密シートや気密テープ）の適切な連続性を確保する。

・配管・配線の貫通部は必ず気密処理（スリーブやコーキング）を行う。

・サッシ・勝手口などの取り合い部は周辺の下地・取付精度を確認する。

・換気設備と気密性をセットで設計し、給気経路を明確にする。

設計段階での検討項目（気密視点）

・換気方式（第1種第2種第3種）とその影響を検討する。高気密では機械換気の性能・メンテナンスが重要になるため、フィルター交換や風量調整のしやすさも設計に含める。

・窓や扉の性能だけでなく、取り付け施工の精度を担保するための仕様指示を設ける。

・将来的な増改築や配線追加の際に気密性を損なわないための配慮（例：点検口の設計など）。

C値が高かった（数値が悪かった）ときの対処法

・原因箇所の特定（スモークテストや局所風量差計測で探る）。

・気密処理（気密シートの張り直し・気密テープの貼り直し・コーキング）を実施。

・再測定して改善を確認。改善が難しい場合は換気設計の見直しや局所的な断熱補強も検討する。

気密が高いことの注意点（デメリットと対策）

・デメリット：換気が不十分だと室内のCO₂や汚染物質が溜まりやすい。給気・排気のバランスが崩れると室内の臭気や結露のリスクが増す。

・対策：計画換気（機械換気）の適切な選定と定期的なメンテナンス、給気フィルターの交換スケジュールの明確化を行う。必要ならば熱交換型換気などを導入して熱ロスを抑えつつ換気性能を維持する。

気密測定に関するよくある質問（FAQ）

Q：C値はどこまで小さければ良い？

A：目的と予算によりますが、一般にはC値1.0cm²/m²以下を目指す住宅が高気密と呼ばれることが多いです。さらに厳しい目標（0.5など）を設定する施工者もあります。ただし数値だけでなく、換気設計や施工の再現性も重要です。

Q：気密測定は誰に頼めばいい？

A：建築専門の計測業者や気密測定に対応したハウスメーカー、性能診断を行う設計事務所などが対応します。測定の信頼性と補修提案の有無、測定実績を確認して依頼先を選びましょう。

Q：測定結果は住宅の保証や引き渡しに影響するか？

A：契約内容やメーカー・工務店の方針によります。設計契約書や性能保証にC値目標が明記されている場合は、契約上の重要事項となることがあります。契約段階でC値に関する合意事項を明確にしておくことが安心につながります。

気密測定の費用相場とコストを抑えるコツ

気密測定の費用相場はどのくらい？

気密測定は専門機器を使うため、一般的に1回あたり5万円〜10万円程度が相場とされています。

ただしこれは建物の規模・測定回数・地域・依頼先によって幅があります。

・延べ床面積が30〜40坪の戸建住宅なら、5〜7万円前後が目安。

・中間測定と完成測定をセットで行う場合は、2回分で8〜15万円程度。

・建築会社が自社で機器を保有している場合、工事費に組み込まれているケースもあります。

測定のためには、専用ファンや圧力計を使うブロワードアテストという手法を行うため、一定の人件費と準備作業費が発生します。

また、気象条件（強風・雨天）によって測定が延期になる場合もあり、スケジュール調整を含めて見積もり段階で確認しておくことが大切です。

測定費用を抑える3つのポイント

① 建築会社・工務店のパッケージに含める

　新築時に気密性能を重視する工務店では、測定費用をサービスや標準仕様に含めていることがあります。

　設計段階で「気密測定を含めたプランで見積もってほしい」と伝えることで、追加費用を防げます。

② 中間測定のみを選択する

　コストを抑えたい場合、2回測定ではなく中間測定のみに絞る方法もあります。

　中間で不具合を見つけられるため、完成時にトラブルが起きにくく、結果的に修繕コストの節約にもつながります。

③ 地域の測定専門業者に直接依頼する

　工務店経由では手数料が上乗せされることがあります。

　自分で測定業者に直接依頼することで、1〜2万円ほど安くなる場合もあります。

　ただし現場対応や測定準備は自分（または現場監督）が行う必要があるため、業務分担を明確にしておきましょう。

測定コストを“投資”と捉える視点

気密測定の費用は「一時的なコスト」ではなく、「長期的な快適性と光熱費削減への投資」と考えるのが現実的です。

気密性能が高ければ、冷暖房効率が良くなり、毎月の電気代・ガス代が削減されます。

例えば、年間で冷暖房費が2〜3万円減るだけでも、5年〜10年で測定費用の元が取れる計算です。

さらに、気密性能が安定すれば建物の劣化（壁内結露・カビなど）が減少し、メンテナンスコストも抑えられます。

費用見積もり時のチェックリスト

・測定回数（中間・完成）を確認

・報告書の内容（C値・グラフ・補修提案の有無）

・交通費や再測定費用が含まれているか

・測定条件（天候延期時の対応）

・結果を第三者機関が検証できる形式か

これらを事前に確認しておくことで、後からの追加請求やトラブルを防ぎつつ、適正価格で高品質な測定を受けることができます。

（まとめ）気密測定を活かして「長く快適な住まい」をつくるために

気密測定は単なる「数値測定」ではなく、設計・施工品質を見える化し、断熱・換気と一体で住宅の性能を確保するための重要なプロセスです。中間測定で早期に問題を発見し、完成時に最終確認を行うことで、快適で省エネ、健康的な住環境を実現できます。C値という数値は一つの目安に過ぎませんが、その数値を改善していくための手順と知識を持つことが、結果的に長期的な満足につながります。