高性能住宅に欠かせない気密性の基準とは？期待できるメリットと注意点2025.03.24

• 高機能住宅って気密性が高いだけじゃだめなの？
• C値って何？高いと家はどうなるの？
• 夏は涼しく冬は暖かいって本当？

気密性の高い住宅は、冷暖房器具に頼らなくても毎日を快適に過ごせるだけでなく、電気代などの節約にもつながるのがポイントです。

この記事では、高性能住宅における気密性能の基準とはなにか、快適な家づくりの指標やメリットを含め、気密性が高すぎた場合にはどのような方法で解決するかを解説します。

この記事でわかること

• 高性能住宅は気密性が重要である
• C値基準を満たした住宅の快適性は高い
• 気密性が高すぎたときの対策

高性能住宅とは？断熱・気密・耐震性能のポイントを徹底解説

高性能住宅の定義は、ハウスメーカーや工務店によって異なりますが、断熱性・気密性・耐震性能の3つを兼ね備えた住宅を意味します。

これらの性能を兼ね備えた住宅は、省エネ効果が高いため高性能住宅に分類されます。

ここでは、それぞれが持っている基準やポイントを解説します。

断熱性

住宅においての断熱性とは、外からの熱を伝わりにくくし、室内環境が「夏は涼しく、冬は暖かい」状態です。

夏の暑さが室内に影響を与えてしまうと、エアコンで温度を下げようとしても十分に冷えずに電気代だけを使ってしまいます。

冬は隙間から冷気が入り込んでしまい、温かい空気が外に逃げてしまうため、暖まりにくくなります。

外からの熱を遮断すると同時に、室内の熱を逃がさないようにするのが断熱の仕組みで、快適な暮らしに欠かせないシステムです。

断熱性が低い住宅では室内に温度差が生まれるため、ヒートショックが起きやすくなります。

部屋は暖かいけれど廊下やトイレ、浴室が冷えている住宅は健康被害リスクが高くなる傾向です。

断熱性能は健康リスクを軽減すると同時に、省エネ対策になるメリットを持っています。

国では断熱等級が1〜7に定められており、高性能住宅は「断熱性能等級6以上」が理想的です。

気密性

断熱性が外部の熱を取り込まない機能ならば、気密性とは家の中に外気が入り込む隙間を少なくして空気が逃げないようにする性能を指します。

住宅の隙間を極限まで少なくすると、室温を一定に保てるため冷暖房効果が高まります。

冷暖房の効きがよくなればエネルギー効率が良くなり、省エネ対策につながるため光熱費の節約が可能です。

隙間の多い住宅は室温にムラがあり、快適に過ごせる場所とそうでない部屋ができます。

不快指数が高い場所に長時間いると、体はストレスを感じるようになり、疲れや眠気を感じるでしょう。

気密性が高い家の換気システムで計画的に換気がおこなわれれば、快適な室温環境をつくりやすくなります。

外壁から空気が入り込むと、結露によってカビが発生し、資材や土台が腐ってしまいます。

結露を予防し、建物の耐久性能を高めると同時に、資産価値を高めるために気密性能は必要です。

耐震性

地震大国と呼ばれる日本では、21世紀に入ってから大きな地震が何度も起こっています。

阪神・淡路大震災 ・新潟中越地震・東日本大震災・熊本地震・奥能登地震などは、マグニチュード6以上で多くの死者を出しました。

いつどこで地震が起こるか分からない日本では、耐震性の高い高性能住宅が求められています。

住宅は、建築基準法によって定められた一定の耐震基準を満たす必要があります。

耐震基準は年々厳格化されており、1981年には新耐震基準が施行され、その後は2回大きな改正がおこなわれました。

2000年には新耐震基準をグレードアップした2000年基準が設けられ、新築住宅はこの基準に応じた耐震性が求められます。

耐震性を示す指標として耐震等級を3つの段階で示しており、耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の耐久力があります。

国の定める長期優良住宅の条件を加味すると、耐震等級3を満たしていれば理想的な高性能住宅といえるでしょう。

C値はどの数値を目指す？快適な家づくりの指標を解説

断熱性・気密性・耐震性が揃ってこそ高性能住宅である、快適な生活が送れる環境を作ります。

断熱性や耐震性能には、決められた基準値があり、それに応じた断熱材や断熱塗料を使い、基礎工事や住宅の構造と工法で建てられています。

気密性能は、住宅の隙間面積をC値で表しており、気密性が高い住宅ほど数値が低いです。

ここからは、測定や計算方法など快適な家づくりに必要な指標を解説します。

C値とは

住宅の気密性能は、家の面積に対して、どの程度の隙間があるかをC値であらわします。

隙間が少なければ気密性能が高い住宅であるとされ、C値が低いほど快適な家であるといえます。

住宅の隙間は一箇所ではありませんが、開いている隙間を求めるため、相当隙間面積を測定する仮想の隙間であると考えても良いでしょう。

2009年の省エネ改正法によって、C値が5㎠/㎡以下であれば気密性が高い住宅として認められます。

【C値の計算式】C値の計算式

C値（c㎡/㎡）＝建物全体の隙間面積（c㎡）÷延べ床面積（㎡）

C値の測定方法

気密測定は、住宅が完成する前と完成時の2回行います。

中間時期にC値の測定を行うと、隙間の大きさや場所を特定し気密補修がやりやすくなります。

断熱と気密の施工が終わった中間時期におこなえば、完成時には十分な機密性能が期待できるでしょう。

気密測定器を使って測定をおこない、隙間ができやすい天井や壁・床を中心として、窓やコンセント回りなどもチェックします。

換気口などには目張りをし、室内内外の気圧の差を計測すればC値が算出できる仕組みです。

C値は小さいほどに気密性能の高さを意味し、地域や環境によってはある程度の隙間が必要とされます。

気密は高いほどメリットがあるのは間違いないでしょう。

高気密住宅で期待できるメリット：冬暖かく夏涼しい空間へ

断熱性と気密性のバランスによってもたらされる快適性は、高気密住宅に期待される大きなメリットです。

ここでは、具体的なメリットについて解説します。

年間を通じた快適性の実現

住宅内の温度差は、外気の影響を受けて冷たい空気が室内に流れるのが原因です。

室内の温度が安定すれば、夏は涼しく冬は暖かく快適な空間で生活できます。

換気システムによって空気の出入りが制御されれば、住宅内の温度が一定の温度に保たれ移動も楽になるでしょう。

小さなお子さんがいる家庭では、部屋の出入りが多くなりますし、家族に高齢者がいる場合には寒暖の差は健康被害に繋がります。

光熱費の節約ができる

深刻な地球温暖化は進み、日本でも四季のバランスが崩れ一年中気温が高くなってきました。

夏は自宅にいても熱中症になる可能性があるため、エアコンの使用頻度も高まっています。

2015年のカーボンニュートラル実現のために、各家庭でも再生可能電気への切り替えや節電・省エネ家電などの導入が推奨されています。

節電のために省エネ家電を導入しても、気密性能が低い家では温度調整がうまくいかず、快適とはほど遠い生活を強いられるでしょう。

高気密の住宅では冷暖房の空気が住宅全体に行き渡るため、快適な温度が長時間続き、過度な温度調整も必要ありません。

玄関口や廊下が寒い、脱衣場や浴室などの水回りに冷えを感じなければ、体調に異変を起こすリスクは少なくなるでしょう。

内部結露の予防

暖かい空気は壁を通って室内から外に移動し、外壁で急激に冷えて水滴となり、結露が発生します。

断熱材の劣化や換気機能が働いていない家では、壁の内部が結露してしまいカビが生えやすくなるため柱や梁が劣化します。

それだけでなく、断熱材の劣化により空気の流れが悪くなると室内外の温度差が無くなり、夏は熱く冬は寒い家になるでしょう。

構造部分の劣化により耐震性能が低下してしまうと、建物を支えきれなくなり地震で倒壊する可能性があります。

気密性の高い住宅は、十分な換気システムによって、住宅を守り資産価値を維持すると言えます。

健康被害の予防

ヒートショックは持病がある高齢者だけでなく、不規則な生活を送っている・疲労が蓄積されストレスが溜まっていると、起こってしまう可能性は十分にあります。

気密性が十分であれば断熱効果が持続し、ヒートショックの予防にも効果が期待できるはずです。

また、気密性が低い住宅は換気機能が働かず、内部結露によってカビやすくなり、ダニが発生しやすい環境になります。

アレルギーや喘息、アトピーなど、後天的な原因はハウスダストやカビが原因ともいわれています。

十分な気密性がある家は健康被害リスクを軽減し、健やかに過せる快適な環境つくりが可能です。

遮音効果がある

高気密住宅の壁は厚みがあるため、空気の出入りも少なく遮音性が高まります。

道路が近い住宅であれば、車の騒音や歩行者の話し声などは聞こえにくく、住宅内の音が外に漏れません。

騒音トラブルに対応していますが、ピアノなどの振動による音に関しては実際には防ぎきることは難しく、防音対策は必要でしょう

室内の音は響きますから、リビングでの話し声やテレビなどのオーディオ音を抑えたいのであれば吸音材や遮音材の採用がおすすめです。

気密性が高すぎる場合の対策

室内の温度が一定で過ごしやすいため移動しても温暖差も感じませんし、洗濯物の乾きが早いなどのメリットがあります。

しかしながら、密閉された室内空間は乾燥しやすくハウスダストが留まりやすいなどのデメリットが発生します。

そのため、喉を傷めてしまったり、アレルギーなどを引き起こしたりしないような工夫も必要です。

現在では、24時間換気システムの導入によって改善されていますが、築年数が経てば気密性能は低下していきます。

換気性能を保持するためには、メンテナンスによる気密性の向上が求められます。

まとめ

建設物省エネ法が改正され、2025年以降の新築住宅には高い断熱・気密性能が求められるようになるでしょう。

快適な生活を送るには、住宅の気密測定をタイミングよく正しい方法によりおこなう必要があります。

気密測定は住宅を建築するハウスメーカーや工務店に依頼できますが、第三者的な目線でおこなえば、安心感を得られます。

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